太陽光や蓄電池は元が取れないと言われている理由を徹底解説!費用を早く回収するコツも紹介

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アイキャッチ_太陽光蓄電池は元が取れない

太陽光・蓄電池は元が取れない?
元を取るまでどれくらい時間が掛かる?

2025年2月現在、高騰する電気代の対策や、震災に備えるために太陽光発電や蓄電池を検討する家庭が増えています。

ただ、太陽光発電や蓄電池は導入費用が高額なので、元が取れないという意見があります。せっかく設置しても、費用を回収するコツを知らないと損をする可能性が高いです。

この記事では、太陽光や蓄電池で元が取れないと言われている理由を徹底解説します。また、導入費用を早く回収するコツや、お得な設置方法についても紹介しているので、参考にしてください。

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目次

太陽光発電・蓄電池で元が取れないと言われる理由

イラスト_太陽光と蓄電池で元が取れないと言われる理由

  • 元が取れない計算になっている
  • 太陽光パネルと蓄電池をセットで使っていない
  • 補助金を活用できていない
  • 発電量や電気代に変動がある
  • 太陽光発電/蓄電池の設備で不動産価値が変わる

太陽光・蓄電池で元が取れない計算になっている

導入の際に確認すべきポイント

  • 太陽光パネルや蓄電池の性能
  • 周辺機器を含む製品の寿命
  • 環境や日照時間による発電量の差
  • 国や自治体による補助金制度

太陽光や蓄電池で元が取れない一番の理由は、シミュレーションや計算を正確にできていないからです。概算だけで購入すると費用を回収できない、あるいは期間が延びる可能性があります。

発電量を予想して、いくら電気代を節約できるかを事前に見積もる必要があります。金額に基づいて費用の回収にかかる期間を試算すると、元を取るまで何年かわかります。

確認すべきポイントを押さえたうえで、施工業者や販売店に発電シミュレーションを依頼しましょう。価格や対応を比較して選ぶのがおすすめです。

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設置後はメンテナンス費用が発生する

発電量維持や安全性確保の観点から3~5年ごとに1回程度の定期点検が推奨されており、1回当たりの定期点検費用は相場は約4.7万円程度である

引用:太陽光発電について|資源エネルギー庁

設置後は、1回あたり約4.7万円の定期メンテナンス費用が必要です。ただし、3~5年に1度の実施なので、4年に1度点検なら年間で1万円程度で済みます。

あまり費用は掛かりませんが、元が取れないという最悪のケースにならないよう、業者のシミュレーション時には組み込んでもらいましょう。

ちなみに、施工業者によっては無料で定期点検をしてくれます。太陽光発電システムを設置後、点検義務があるので、忘れずに実施しましょう。(参考:太陽光発電協会)

太陽光パネルと蓄電池をセットで使っていない

太陽光パネルと蓄電池は、セットで導入すると節約効率が上がります。単体で導入するより経済的に電力を消費できます。

昼間の日が出ている時間を使って発電した電気を蓄電池に充電できます。さらに、貯めておいた電力を夜に使えば、電気代を大幅に節約できます。

太陽光発電・蓄電池のどちらも導入していない場合は、セットでの設置がおすすめです。「ソーラーパートナーズ」や「タイナビ」などの一括見積もりサイトを使えば、複数の業者に依頼できます。

太陽光パネルや蓄電池の補助金を活用できていない

イラスト_太陽光パネルや蓄電池の補助金を活用できていない

太陽光パネルや蓄電池を設置する際に適用される補助金を十分に活用できていないと、なかなか元が取れない可能性があります。

2025年2月現在、国や自治体の補助金制度で、太陽光パネルや蓄電池の設置を支援してもらえます。導入費用が抑えられるため、必ずチェックしましょう。

ちなみに、補助金の予算が尽きると受付終了します。太陽光発電や蓄電池を導入するなら、早めに見積もりを取って施工業者に依頼しましょう。

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条件の変化で発電量や購入する電気量が増減する

太陽光パネルの発電量は、日照時間やパネルの角度など条件次第で変化します。発電効率を良くしたいなら、南向きがおすすめです。

また、発電量によって蓄電池に貯められる電気の量も変わります。貯めた電力が多いほど電気代の節約効率が上がるので、太陽光パネルの運転状態は常に気にかけましょう。

太陽光パネルの表面に汚れが蓄積されると、発電効率が低下する可能性が高いです。大半は雨で流れ落ちますが、発電量が減っていると感じたら、業者に点検を依頼してください。

電気代が高い時間帯に購入しない

電気代の高い時間帯 10~21時
電気代の安い時間帯 22~9時

参考:電気事業連合会

電気代の高い時間帯は、午前中から夕方です。ピークタイムと呼ばれ、1日のなかでも電力需要が集中するため料金が高く設定されています。

料金の高い昼間は、太陽光パネルによる自家発電を利用すれば、電気代を安く抑えられます。また、使いきれない電力を蓄電池に貯めておけば、天候の悪い日に使えます。

悪天候が続くと発電量は減少します。しかし、晴れている日に貯めておいた電力を使えば、発電効率の良くない日でも電気代を抑えられます。

太陽光発電・蓄電池の設置で不動産価値が変わる

太陽光パネルや蓄電池を設置すると、不動産の価値に影響が出る可能性があります。設置していると、価値が上がる場合があります。

一方で、太陽光パネルの見た目が気になる人や、修理・寿命といった点がリスクです。価値は高くても、避ける人もいます。さらに、設置から20年以上経つと、買い手がつきにくくなります。

将来的に自宅の売却を考えている場合は、不動産価値を考慮したうえで太陽光パネルや蓄電池を設置しましょう。売る予定がない場合は、とくに影響はありません。

太陽光発電と蓄電池で元を取るコツ

イラスト_太陽光_蓄電池で元を取るコツ

  • 太陽光パネルと蓄電池を最適な容量にする
  • 売電のFIT制度を理解する
  • 自家消費の割合を高めて電気代を削減する
  • 国や自治体の補助金制度を活用する
  • 定期的なメンテナンスで発電量を維持する

太陽光パネルと蓄電池を最適な容量にする

太陽光パネルの容量 蓄電池の容量目安
3kW 3.8kWh
4kW 5.0kWh
5kW 6.3kWh
8kW 10.0kWh
10kW 12.6kWh
蓄電池の容量目安の算出方法
蓄電池の容量の目安は、太陽光パネルの容量(kW)×発電時間×発電効率で確認できます。

購入する太陽光パネルの容量と発電効率、住んでいる地域の平均日照時間で計算可能です。

日照時間については、東京都の気象データを参考にしています。(参考:東京都の2023年度の気象データ)

算出条件

  • 発電効率は20%
  • 発電時間は6.3時間(東京都)

太陽光パネルと蓄電池は最適な容量で設置しましょう。ソーラーパネルは、乗せられる最大の枚数にするのがおすすめです。発電量が増えるため、元が取りやすくなります。

蓄電池は、太陽光パネルの容量にあわせて選びましょう。メーカーや設置枚数、日照条件などで変わります。

自宅の屋根に乗せられる太陽光パネルの枚数や、適切な蓄電池の容量は施工業者に相談して、元が取れないリスクを下げましょう。

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売電のFIT制度を理解する

太陽光パネルで発電した電気を売るときに、電気の固定買取制度(FIT)で10年間は同じ売電価格が適用されます。2024年度に開始すると、1kWhあたり16円で買い取ってもらえます。

10年目以降は、固定価格ではなく電力会社が決めた価格になります。FIT制度とは異なり、1kWhあたり10円以下になる可能性が高いです。

元が取れないと後悔しないように、売電より自家消費メインで使える容量で導入しましょう。蓄電池とセットで導入すると、節約効果があがるためおすすめです。

自家消費の割合を高めて電気代を削減する

イラスト_自家消費の割合を高めて電気代を減らす

太陽光パネルと蓄電池を設置したら、売電ではなく自家消費をメインにしましょう。電力を買い取ってもらう場合の価格より、電気代のほうが高いので、自家消費がおすすめです。

2025年2月現在、東京電力の従量電灯Bの電気代は1kWhあたり29~40円です。売電価格の16円と比べて、自家消費のほうが10円以上お得です。

電気代は高くなる一方なので、太陽光パネルによる節電効果はとても高いです。早く元を取りたい人は、発電した電気を積極的に使いましょう。

電力会社から購入する電気を減らす

自家発電して、電力会社から購入する電気量を減らすのが元を取るための近道です。電気代が値上がりすると節約できる金額が大きくなるので、早く設置費用を回収できます。

日中の電気代が高い昼の時間帯は、太陽光パネルで発電した電気を使えばお得です。自家消費によって浮いた電気代の金額が高ければ、元を取るまでの期間が短縮できます。

また、日中使いきれない電力は蓄電池に貯めておき、夜の時間帯で使用すれば1日を通して電気代の節約が可能です。

国や自治体の補助金制度を活用する

太陽光パネルや蓄電池は補助金制度を活用すると、元が取れるまでの期間を短縮できます。2025年2月現在、それぞれで適用できる制度が実施されています。

設置費用が高い分、受け取れる補助金の額も大きいです。申請の有無で100万円以上の差が出るので、忘れないうちに交付申請を出すのがおすすめです。

ただし、書類の記入や手順が複雑なうえに、手間が掛かります。不明点があったら、施工業者に相談しましょう。Aoieでは、補助金の申請代行も受け付けています。ぜひご相談ください。

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太陽光パネルの定期的なメンテナンスで発電量を維持する

イラスト_定期的なメンテナンスで発電量を維持する

太陽光パネルの発電量を維持するために、定期的なメンテナンスを実施しましょう

鳥のフン・枯れ葉・枝などは、できる限り自力で取り除いてください。ただし、屋根の上に太陽光パネルがあって掃除するのが難しい場合は、業者に依頼するのがおすすめです。

また、掃除と合わせて、目視で太陽光パネルの状態をチェックしましょう。トラブルを早期に発見できれば、発電量の低下による経済的な損失も最低限で済みます。

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太陽光発電と蓄電池の価格相場

イラスト_太陽光発電と蓄電池の価格相場

  • 太陽光発電の価格相場
  • 蓄電池の価格相場
  • 太陽光+蓄電池の価格相場

太陽光発電の価格相場は86.4~144万円

太陽光パネルの
発電容量
太陽光パネルの
見積もり価格目安
3kW 86.4万円
4kW 115.2万円
5kW 144万円

参考:太陽光発電について(2023年)|資源エネルギー庁

太陽光発電設備の価格相場は、86.4~144万円です。家庭でよく導入されるソーラーパネルの容量3~5kWに対して、28.8万円/kWを掛けて試算しています。

太陽光発電システムだけ導入する場合は、150万円程度あれば問題ありません。ただし、5kWを超えるソーラーパネルを積載する場合は、価格相場より高くなる可能性があります。

大容量のパネルを設置する場合は、太陽光発電の見積もりをチェックして、1kWあたり28.8万円ほどになっているか確認しましょう。大きく超える場合は、相場より高い可能性があります。

関連記事

▶太陽光発電は得なのか徹底解説
▶太陽光発電はやめたほうがいいのは本当?

蓄電池の価格相場は69.5~187.7万円

蓄電池の容量 価格の相場
5kWh 69.5万円
10kWh 139.0万円
13.5kWh 187.7万円

参考:蓄電システムについての調査報告書(2023年)|三菱総合研究所
※13.5kWhは大容量の蓄電池「TESLA Powerwall」を想定

蓄電池の価格相場は69.5~187.7万円です。よく選ばれる容量に対して、1kWhあたり13.9万円の単価を掛けて計算しています。

10kWhは大容量に分類されるため、太陽光発電と同様に、蓄電池単体で導入する場合も150万円程度あれば足ります。

また、補助金制度を活用すると数ヶ月後に現金を受け取れるため、実質価格は安くなる可能性が高いです。

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▶蓄電池はやめたほうがいいのは本当?
▶蓄電池の後付け価格について解説

蓄電池は迷ったら10kWh以上にするのがおすすめ

蓄電池の容量で迷ったら、10kWh以上にするのがおすすめです。停電中でも電子レンジ、ドライヤーなど消費電力の高い家電を使えます。

もし、蓄電池の容量が3kWhの場合は、IHクッキングヒーターと電子レンジ、ほかの家電を同時に使用すると1時間以内に電気を使い切る可能性が高いです。

迷ったら、大容量の蓄電池にしましょう。具体的な製品や選び方を知りたい場合は、以下の記事を参考にしてください。詳しく解説しています。

関連記事

▶蓄電池の10kWhの価格は?
▶蓄電池の容量の選び方を徹底解説!

太陽光+蓄電池の相場は155~330万円

最小値 最大値
太陽光発電の価格相場 85万円 145万円
蓄電池の価格相場 70万円 185万円
太陽光+蓄電池
の価格相場
155万円 330万円

※上記は5万円単位に調整した数字を記載

太陽光発電と蓄電池を同時に設置する場合の価格相場は155~330万円です。

それぞれの価格相場は、ソーラーパネルで85~145万円、蓄電池で70~185万円です。しかし、補助金を適用すれば、ほとんどの場合で実質価格は300万円を切ります

また、155~330万円の中間は約230万円です。グレードの高いモデルや大容量にしすぎなければ、太陽光と蓄電池の設置は300万円以下で済む可能性が高いです。

太陽光+蓄電池で300万円以下で導入した事例
導入事例1 導入事例2
自己負担費用 100万円 100万円
助成金額 150万円 100万円
導入費用 250万円 200万円

太陽光発電業者の「Aoie」の施工事例では、ソーラーパネルと蓄電池のセットを実質100万円程度で導入しているケースが多いです。

申請すると補助金がもらえるので、100万円ほどの自己負担で、太陽光発電システムと蓄電池を設置可能です。また、ソーラーローンを活用すると頭金0円にできます。

太陽光発電と蓄電池で適用できる補助金制度

イラスト_太陽光発電と蓄電池で適用できる補助金制度

  • 太陽光発電の導入で適用可能な補助金
  • 蓄電池の導入で適用可能な補助金

太陽光発電の導入で適用可能な補助金

補助金額 条件 申請期限 申請者
ZEH(ゼッチ)
補助事業
ZEH:55万円/戸
ZEH+:100万円/戸
・省エネ性が高いZEH住宅を新築で建築/購入
・ZEHビルダーが設計や建築している
2025年1月7日(火)
17:00
※受付終了
個人または
販売業者
【追加補助対象】
PVTパネル:最大90万円
蓄電池:最大20万円

新築住宅の購入・建築を検討中の人は、ZEH支援事業を使えば国から補助金を受け取れます。

ZEHはネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で「消費電力と生み出すエネルギーの収支がゼロの家」という意味です。

省エネ性・創エネ性・断熱性などの基準をクリアすれば、高額な補助金がもらえます。ちなみに、蓄電池を設置すると追加で最大20万円が上乗せされます。

関連記事

▶太陽光発電の補助金を徹底解説
▶東京都の太陽光発電の補助金を紹介

太陽光発電システムは自治体の補助金が使える

自治体 補助金額 申請期限 申請者
災害にも強く
健康にも資する
断熱・太陽光住宅
普及拡大事業
東京都 【新築住宅】
3.6kWhまで:12万円/kWh
3.6kWh~50kWh:10万円/kWh
2029年3月30日(金)
※予算額に達し次第終了
個人または
販売業者
【既存住宅】
3.75kWh以下:15万円/kWh
3.75kWh~50kWh:12万円/kWh
2025年3月31日(土)
※予算額に達し次第終了
太陽光発電システム・
蓄電池システム設置
助成事業
東京都
品川区
3万円/kWh
補助金上限額:9万円
2025年3月31日(土)
※予算額に達し次第終了
個人
住宅向け太陽光発電設備
普及促進事業費補助金
石川県 7万円/kWh
補助金最大額:35万円
2025年1月31日(金)
※予算額に達し次第終了
個人
住宅等の脱炭素化
促進補助
愛知県
名古屋市
【築10年超の戸建て】
3万円/kWh
【築10年以下の戸建て】
2万円/kWh
(いずれも6.5kWhまで)
2025年2月28日(土)
17:00
個人
【新築の戸建て】
1万円/kWh
補助金最大額:65,000円

太陽光発電システムの設置に対する補助金は、自治体制度を利用するのがおすすめです。自分の住んでいる都道府県や市区町村の施策を調べてみましょう。

申請条件や受付期間は年度や地域ごとに変わります。ソーラーパネルと蓄電池の同時設置が必要な場合もあるので、手続きが不安な人は役場窓口や施工業者に相談しましょう。

蓄電池の導入で適用可能な補助金

補助金額 条件 申請期限 申請者
DR補助金 3.7万円/kWh
補助金上限額:60万円
※評価基準を満たせば増額
・新規で蓄電池を導入する
・SII認定の製品を購入
・DR契約をする
・補助金は導入費の1/3まで
2024年12月6日(金)
※受付終了
販売業者
子育てエコホーム
支援事業
蓄電池設置のみ:6.4万円/戸 ・エコホーム支援事業者と契約する
・リフォームで蓄電池を設置する
2024年12月31日(火)
※受付終了
工事施工業者
ZEH(ゼッチ)
補助事業
ZEH:55万円/戸
ZEH+:100万円/戸
蓄電池導入:最大20万円
※評価基準を満たせば増額
・省エネ性が高い住宅(ZEH/ZEH+)を購入
・ZEHビルダーが設計や建築している
2025年1月7日(火)
17:00
※受付終了
個人または
販売業者

2025年2月現在、国が実施している蓄電池の補助金制度は3つあります。おすすめは補助金額が多い「DR補助金」です。

補助金申請は注文者個人ではなく販売業者・工事施工業者がします。ZEH補助事業のみ、注文者もアカウント登録をして申し込みが可能です。

どの補助金も予算額に達すると、申請期限前でも募集が打ち切られます。蓄電池を導入したいと考えている人は、早めに手続きしましょう。

関連記事

▶家庭用蓄電池の補助金を解説
▶東京都の蓄電池の補助金を一覧で紹介

蓄電池にも自治体ごとの補助金が存在する

自治体 補助金額 申請期限 申請者
災害にも強く
健康にも資する
断熱・太陽光住宅
普及拡大事業
東京都 【太陽光発電システムがある場合】
いずれか小さい額
・助成対象経費の3/4の額
・6.34kWh以上:15万円/kWh
・6.34kWh未満:19万円/kWh
2029年3月30日(金)
※予算額に達し次第終了
個人または
販売業者
【蓄電池のみ】
いずれか小さい額
・120万円
・助成対象経費の3/4の額
・6.34kWh以上:15万円/kWh
・6.34kWh未満:19万円/kWh
太陽光発電システム・
蓄電池システム設置
助成事業
東京都
品川区
1万円/kWh
補助金上限額:5万円
2025年3月31日(土)
※予算額に達し次第終了
個人
住宅等の脱炭素化
促進補助
愛知県
名古屋市
1.5万円/kWh
(上限:8kWh)
2025年2月28日(土)
※予算額に達し次第終了
個人

地方自治体によっては、太陽光発電システムだけでなく蓄電池が対象の補助金もあります。自分の住んでいる都道府県や市区町村の施策を確認してみましょう。

販売業者ではなく、個人が申請する場合が多いです。補助金額や申請条件は自治体によって異なるので、ホームページや役場窓口から確認してください。

太陽光発電と蓄電池で元を取るまでの期間

イラスト_太陽光発電と蓄電池で元をが取るまでの期間

  • ①売電50% 自家消費50%なら6.8年
  • ②自家消費100%なら5.2年
  • ③売電100%なら9.4年
シミュレーションの前提条件

①売電50% 自家消費50%なら6.8年

太陽光発電システムを導入して売電と自家消費を50%ずつの割合にすると、元が取れるまでの期間は6.8年です。岐阜県可児市の試算に近く、現実的な結果です。

政府は「FIT制度」で、10年間同じ売電価格で電気を買い取ってくれます。対象期間内で元が取れるため、太陽光発電はお得といえます。

元が取れた後は、経済的なメリットしかありません。太陽光パネルは20~30年使えるため、メンテナンスのコストを考慮しても、お得に活用できます。

売電・自家消費50%ずつの経過年数シミュレーション

売電・自家消費で
得する金額の累計
1年目 112,613円
2年目 225,226円
4年目 450,452円
6年目 675,678円
8年目 900,904円
10年目 1,126,130円

売電と自家消費が50%ずつの場合は、1年間で約11.3万円お得です。10年経つと約113万円のメリットがあります。

今回のシミュレーションでは7年になる手前で元が取れる計算なので、太陽光発電の導入が十分にお得とわかります。

②自家消費100%なら5.2年

太陽光発電システムを設置して、自家消費100%で運用すると5.2年で元が取れる計算です。10年で約146万円の電気代削減が見込めます。

生み出される電気は、家庭で使ったほうがお得だとわかる試算結果でした。ただし、実際は季節で発電量が変わるため、100%消費するのは難しいです。

100%は厳しいですが、蓄電池をつけると自家消費率を上げられます。回収期間を計算して、元が取れるように太陽光発電と合わせて導入するのが良いです。

自家消費100%の経過年数シミュレーション

削減できる電気代の累計
1年目 145,824円
2年目 291,648円
4年目 583,296円
6年目 874,944円
8年目 1,166,592円
10年目 1,458,240円

自家消費が100%のシミュレーションでは、1年間で約14.6万円お得です。

ただし、シミュレーションでは電力消費量よりも発電量のほうが多い月があります。上回った場合は、売電する計算で上記の値です。

③売電100%なら9.4年

太陽光発電して100%売電する場合は10年間で見ると、得か損かわかりません。理論上は9.4年で元が取れますが、実際はメンテナンス費用で8~10万円ほど掛かります。

太陽光発電は、自家消費での導入がお得です。シミュレーション結果にも現れており、半分を自己消費するときと比べて、元を取るまでの期間が2年以上違います。

2025年2月現在は、売電価格よりも電気料金のほうが高いです。買い取りだけではなく、自家消費してお得に利用しましょう。

売電100%の経過年数シミュレーション

売電収入の累計
1年目 81,280円
2年目 162,560円
4年目 325,120円
6年目 487,680円
8年目 650,240円
10年目 812,800円

※出力制御で売電できない期間なしの想定

太陽光発電システムを導入して、売電100%のシミュレーションでは、1年で約8.1万円得する計算です。

自家消費が50%以上の場合は、得する金額が10万円を超えるため、売電だけで運用するのはおすすめしません

余った電気だけ売電して、自家消費を重視しましょう。パワーコンディショナーの設定で変えられます。

太陽光発電・蓄電池で元が取れない人でも災害対策としておすすめ

スクショ_エネがえる停電に対する調査報告

出典:エネがえる運営事務局調べ|国際航業

太陽光発電や蓄電池で元を取るまで時間が掛かる場合でも、停電を伴う災害への備えとしての設置がおすすめです。停電時でも冷蔵庫の保冷や、スマホの充電が可能です。

国際航業の調査によると、回答者の80%を超える人が停電への備えとして家庭用蓄電池に関心を持っています。相次ぐ震災の影響もあり、設置を検討する人も多いという傾向です。

非常時の備えとして太陽光発電システムや蓄電池を設置するなら、一括見積もりサイトを利用しましょう。お得に依頼できる施工業者が見つかります。

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太陽光発電と蓄電池の設置はAoieにお任せください

スクショ_Aoieの申し込みサイトトップ

出典:Aoie公式

太陽光発電と蓄電池の設置はAoieにご相談ください。事前の発電シミュレーションで、元が取れるまでどのくらいの期間になるかご確認いただけます。

また、独自ルートによる仕入れでコストを削減しており、高品質な太陽光発電システムを安価でご提供可能です。また、補助金制度に関しても、詳しいスタッフが丁寧にご案内いたします。

費用を抑えて太陽光発電と蓄電池を設置するなら、Aoieにお任せください。見積もりフォームの入力後、1営業日以内にご連絡いたします。

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太陽光発電と蓄電池は元が取れない?|よくある質問

イラスト_よくある質問

太陽光発電と蓄電池の元を早く取りたい場合は?

A.

早く元を取るなら安い業者に依頼しましょう。設置費用を抑えると、費用を回収するまでの期間を短縮できます。

お得に導入するなら「ソーラーパートナーズ」や「タイナビ」などの一括見積もりサイトを利用しましょう。設置費用を比較して、安い業者に依頼できます。

見積もりを取らずに業者を選ぶと設置費用が高額になり、元を取る前に蓄電池が寿命を迎える可能性があります。損をしないよう、複数の業者を比較するのがおすすめです。

▲よくある質問一覧に戻る

太陽光発電と蓄電池で元が取れないと言われる理由は?

A.

元が取れないと言われる理由

  • 元が取れる期間の計算ができていない
  • セットで導入していない
  • 補助金制度を活用できていない

太陽光発電と蓄電池の導入で、元が取れる期間の計算ができていない可能性が高いです。発電量を予想して、いくら電気代を節約できるか見積もる必要があります。

電気代の節約効率を高めるなら、太陽パネルと蓄電池はセットで導入しましょう。また、補助金を適用して設置費用を抑えると、元を取るまでの期間が短くなります。

Aoie」なら、事前の発電シミュレーションで費用回収に掛かる期間が確認できます。太陽光発電と蓄電池の元を取るなら、お気軽にご相談ください。

▲よくある質問一覧に戻る

設置費用の元を取るためのコツはある?

A.

太陽光・蓄電池の費用を早く回収するコツ

  • 最適な容量にする
  • 売電のFIT制度を理解する
  • 自家消費の割合を高める
  • 補助金制度を活用する
  • 定期的なメンテナンスをする

太陽光発電システムと蓄電池の元を取るためのコツはいくつかありますが、なかでも補助金制度の活用が重要です。

300万円を超える高額な設置費用が、補助金の適用で120万円まで抑えられた例もあります。太陽光発電と蓄電池の導入を安くできれば、早く元が取れます。

ただし、予算がなくなると、期間中でも早めに受け付けを終了します。豊富な補助金を使って設置するなら、早めに販売店や施工業者に相談しましょう。

▲よくある質問一覧に戻る

自家消費と売電どちらが早く元を取れる?

A.

早く元を取るなら、自家消費がおすすめです。電気代の金額が高いほど節約できる割合が増えるので、初期費用を回収するまでの期間が短いです。

売電と自家消費を50%ずつにしたパターンでも、7年程度で元が取れる可能性が高いです。また、発電した電力を100%売っても10年以内に費用を回収できます。

しかし、売電価格は減少傾向なので、元を取ったうえで利益を得るなら、自家消費メインで電力を使うのがおすすめです。

自家消費と売電で元を取るまでの期間
割合 元が取れる
までの期間
自家消費100% 5.2年
自家消費100%
売電50%
6.8年
売電100% 9.4年

シミュレーションの前提条件

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蓄電池だけで設置費用の元は取れる?

A.

蓄電池だけで設置費用の元を取るのは難しいです。補助金を使って安く設置した場合でも、利益が出るようになるまで時間が掛かります。

発電設備がないため、購入して蓄電池に電気を貯める必要があります。太陽光発電システムとセットで導入すれば、自家発電になるため料金が発生しません。

元を取れるようにしたいなら、太陽光パネルと一緒に導入しましょう。「ソーラーパートナーズ」や「タイナビ」で見積もりを比較すれば、安く設置できる業者が見つかります。

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太陽光発電と蓄電池で元が取れない可能性は低い【まとめ】

イラスト_太陽光発電と蓄電池で元が取れないのは条件次第【まとめ】

元を取りやすくするコツ

  • 太陽光パネルと蓄電池をセットで導入する
  • 売電より自家消費の割合を高くする
  • 国や自治体の補助金制度を活用する

太陽光発電と蓄電池をセットで利用すると元が取れる可能性が高いです。セットで導入して、売電より自家消費の割合を高くすれば、費用を回収できるケースが多いです。

売電価格は減少傾向にあるため、自家消費で電気代を節約したほうがお得です。また、設置費用を抑えるなら国や自治体の補助金を活用しましょう。100万円以上の助成を受けられます。

補助金制度が使えてお得に設置できる業者に依頼しましょう。一括見積もりサイトなら複数業者の見積書をまとめて比較できるので、安く導入できる施工業者に依頼できます。

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